なによりもその使いやすさが人気だった。中には記憶媒体を同封して売る商品もあり、買ってすぐにだれでも違法コピーがでいる優れもの。今日まで任天堂が野放しになぜしていたのか、誰もが疑問に思っていたが、やっと提訴、しかも訴える販売代理店を名指しで任天堂自社のHPに貼りあげる、いきなりフルスイングでの提訴であった。
「販売代理店は中国系企業で、ここまで任天堂が本気で訴えると思っていなかったようで、戦々恐々だそうです。というのも、以前に任天堂が数億円の賠償金をウルグアイで勝ち取っています。今回は日本国内でしかも違法大国中国系の企業があいて。しかも連盟54社で一斉に裁判を起こしました。下手したら数十億円規模の賠償金支払い命令になる確率も高い。訴えられた会社は倒産はおろか、莫大な借金を背負うことになるでしょう。（ＩＴライター／神田新之助）」
ネットでは早くも中国系の企業が相手ということで、
「よくやった任天堂、徹底的に追い込んで金を取り返せ」
「不良中国系企業を、完膚なきまでに叩きのめせ」
といった声と、
「中国系企業をつぶすのはうれしいけど、マジコンがなくなるのは厳しい!!」
という声も多かった。
マジコンを購入して違法コピーでゲームをする連中には、わざわざソフトを購入してまで遊ぶユーザーが少ないと見られ、今回販売指し止めをすることで、ゲームの売れ行きがよくなるとは思えないが、いまだに違法コピー品が横行する中国に先制パンチを食らわす意味では、非常に意味のある裁判ではないかと思います。